陸上自衛隊は守山駐屯地の第10師団を基幹とした平成25年度協同転地演習(連隊等転地)を7月2日から8月4日まで実施している。河村仁中方総監を担任官とし、人員約2,300名、車両約800両(うち戦車28両)航空機9機(CH—47J・6機 UH—1・2機 OH—6・1機)が、中部方面区から浜大樹訓練場、矢臼別演習場などの北部方面区へ展開。これは、陸上・海上・航空の各種移動手段を併用した長距離機動訓練、海上輸送の揚陸訓練、転地先における実弾射撃訓練及び爆破訓練の3つの区分に分け、方面隊の即応性の向上を図ることを目的としている。
守山駐屯地から10師団司令部及び35普連等、春日井駐屯地から10後支連隊及び10施設大隊、豊川駐屯地から10特連及び10高射特科大隊、金沢駐屯地から14普連、久居駐屯地から33普連が7月2日から逐次陸路機動を開始した。また、7月13日には明野駐屯地から33普連のCH—47が空中機動実施。海自輸送艦おおすみによる海上機動も実施された。
8日には浜大樹訓練場沖からLCAC(輸送用エアクッション艇)により、1個中隊及び90式戦車1両が揚陸し、陸上に展開するまでの一連の行動を訓練。矢臼別演習場等では、行進、集結地での行動や攻撃等の一連の訓練及び重迫撃砲の実弾射撃訓練と爆破訓練を実施。また、第33普通科連隊と第10戦車大隊及び第10高射特科大隊による訓練検閲も実施した。
昭和48年に「他方面区演習」として始まり、昭和52年から「北方機動特別演習」、平成17年から「協同転地演習」と称しているこの演習。7月24日からの復路でも、陸路機動・海上機動・空中機動を実施しながら各駐屯地の原隊へと戻る予定。大部隊の展開能力が益々向上する事は間違いない。(吉田佳子) |