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在日米軍司令官らが部隊訪問
7師団
同盟の更なる深化に貢献 |
第7師団(師団長・岩田清文陸将)は1月から2月の冬季訓練最盛期の中、在札幌米国総領事ジョン・リース氏、在日米軍司令官バートン・M・フィールド空軍中将及び第7艦隊司令官スコット・R・ヴァンバスカーク海軍中将の相次ぐ部隊訪問を受けた。
7師団は、戦略機動打撃師団の任務や特性等の概況説明を実施した後、師団の主力戦車である90式戦車の体験試乗、89式装甲戦闘車等装備品の展示説明を実施するとともに、懇談では予定時間を越えて師団長と熱心に意見を交わした。両司令官は概況説明の中で、特に他方面隊への戦略機動について関心を寄せ、師団としては23年度に初めて南西方面への戦略機動訓練を実施することを強調した。
また、米イージス艦「グリッドリー」苫小牧港入港歓迎レセプションに岩田師団長が参加するとともに、師団各部隊長等が同艦を訪問し交流を深めた。
7師団広報では、「これらを通じて、きびきびとした隊員の姿に接していただき、第7師団の重要性と精強性について理解を得られ、日米同盟の信頼強化に大きく貢献することができた」としている。 |
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| 中空調理競技会で7空団隊員が優勝 |
1月21日、空自百里基地で平成22年度中部航空方面隊調理競技会が開催された。第7航空団を始めとする中空隷下部隊代表16名が参加し、献立は「主菜に魚類を使用し集団給食に相応しく、将来各基地の献立に反映できるもの」として制限時間3時間の中で、衛生管理・安全管理・作業管理、調理技術及び完成品の独創性、味、盛り付けなどを競い合った。
第7航空団からは給養小隊の田邊宏昇2曹が参加し、各選手がともに持てる技術とアイディアを振り絞る中、約6ヶ月に及ぶ調理訓練の成果並びに航空観閲式における総理昼食会の経験を生かし、周囲の強い期待によるプレッシャーに動じることなく見事優勝の栄誉に輝いた。
第7航空団の献立は、「彩り海の幸ランチ」で、肉料理と比較して嗜好が下がりがちになる魚料理に、フランス、イタリア料理のテイストを取り入れ、味はもちろん、見た目の華やかさ、また栄養バランスにも配慮したもの。田邊2曹は競技前、調理歴20年の集大成として勝利を目指すと話していて、その言葉どおり優勝し、百里基地の給養のレベルの高さを各部隊に示した。
なお、今回作られた料理のレシピは、百里基地HP(http://www.mod.go. jp/asdf/hyakuri/)に掲載される。 |
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JSS顕彰授与式
曹友連合会 |
3月1日、防衛省内に於いて「平成22年度JSS顕彰授与式」が行われた。JSSとは、ジャパン・サージェント・サリュートの略で、曹友会員の参画意識を高揚させ、会員の育成と慰労のために行っている。
各方面から3名ずつ選考された35歳以下の会員計15名に、職務を全うしながら曹友会活動に貢献したとして、三浦達也曹友連合会長より一人一人に授与。緊張した受賞者が並ぶ張りつめた空気の中、足を揃える靴の音が小気味良く響く。三浦会長は、賞状の名前を一つ一つ声に出して確認しながらしっかりと受賞者の顔を見てブロンズ像と一緒に渡す。そんな所作にも未来の曹友会の基幹要員を育てるという曹友会の心意気を感じた。
「ここに来て初めて偉大な賞を頂いたと思った」「身が引き締まる思い。曹友会活動を更に盛り上げて行きたい」「この賞をもらった意味をよく考えて行動したい」「この人のためなら頑張ろうと思われるような人になりたい」とキラキラとした瞳で抱負を語る受賞者たちはとても輝いて見えた。
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受賞者は以下のとおり。
▽佐藤佑介(札幌)▽後藤和宏(上富良野)▽高橋ひさ恵(美幌)▽大場貴博(仙台)▽竹中俊一(郡山)▽目黒さなえ(船岡)▽辻和憲(習志野)▽古口潔(宇都宮)▽上野由美(松戸)▽大羽一彦(海田市)▽坂口幸一朗(八尾)▽蓑崎雅照(伊丹)▽田村義貴(国分)▽領家福太郎(都城)▽酒井直利(大村) |
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35普連
訓練検閲を実施 |
1月14日から17日の間、第35普通科連隊(連隊長・宍戸勇1陸佐=守山)は東富士演習場で第4次連隊訓練検閲を実施した。第1中隊(中隊長・入江3佐)、重迫撃砲中隊(中隊長・吹田1尉)、対戦車中隊第3小隊(小隊長・酒向曹長)がそれぞれ受閲した。検閲訓練では重迫撃砲中隊による120?迫撃砲実射訓練検閲も行われ、冴え渡る青空と富士山を背景に、豪快な火柱と爆音が広がった。 |
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| 雪月花 |
水と空気と安全はタダだといわれたのは何年くらい前だったか、そんなに昔ではなかったと思うが今や水は国際争奪戦になりそうな感じだ。水と空気の汚れに悩む国がわが国の水源地を買い取ろうとしていると報じられている、各種の資料によればもうかなりの森林が外資に買収されているとか。四国のある所にも山林をそっくり買い取りたいとの話が国内の不動産会社から持ち込まれた。辺境の利便性の悪い場所だがたくさんの小川が含まれている。いわゆる「山の値段」は毎年まいとし下がっているこの時期に、まさかと思うほどの破格の値段提示があり地主はその気になった。しかし話を聞いているうちにバックに外国資本がいることがうかがわれこの話は中止にした。「外資から水源地を守れ」の声は大きくなっている。群馬県北部の地域組合は、首都圏の水がめを守るためにも利根の源流を大事にしたい、そして日本の清流を守るためにも法整備を行うように菅首相や関係省庁に要望書を出した(東京新聞)。世界銀行グループは、20年後には世界人口の三分の一が必要量の半分の水しか供給されなくなると予測している。水だけの取引では納得しないで水源地をそっくり手に入れようとの発想は、現金だけでなくATMをブルドーザーで持っていくやり方と重なってみえる。水と空気と安全はしっかりと守らなければならない。(所谷) |
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2011年3月15日号