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自衛隊ニュース   928号 (2016年4月1日発行)
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雪月花
 「ジェネリック医薬品をご存知ですか」こんなキャンペーンが何年か前から盛んに眼に付くようになった。膨大な研究費をかけて開発した先発医薬品、この医薬品の最長で25年の特許期限が過ぎたものを後発医薬品メーカーが製造販売するのがジェネリックである。後発メーカーは研究開発費をつぎ込む必要がないので当然安く販売することができる。有効成分、効能、効果は先発新薬品と同じである。防衛省共済組合でもジェネリックの利用をすすめておりその割合は50%にも達している。ジェネリックの利用によって共済組合から医療機関への支払いが少なくなり組合員や被扶養者の医療負担も軽くなっている、そして伸びつづける国全体の医療費の削減にも大きく貢献することが期待されている。平成27年12月現在で認可されているジェネリック医薬品の数は9721種類で今後も増えていくだろうが、さきのTPP交渉では医薬先進国のアメリカと「新薬のデーター保護期間」をめぐり話し合いがまとまらず期待した新薬のジェネリック入りが先になったことを残念がる関係者もいるようだ。そのアメリカでは自社の同じ医薬品を名前を変えてジェネリックでも販売しているとか、わけが分からない。自治体や機関によっては、長期間薬を服用している人を対象に現在服用している新薬からジェネリック医薬品に切り替えた場合、自己負担がどれだけ軽減されるのか目安になる差額通知を送っているところもある。いいとこずくめのジェネリックを使わない手はない、医師や薬剤師、病院の窓口で意思を伝えるだけですむのだから。

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